ネットで毎月分配型の投資信託を「買ってはいけない投資信託！」とよく書かれているが、本当に買ってはいけないのか？
私の保有資産の約15％は毎月分配型の投資信託で占めており、現時点プラスである。
そこで、ネットでいわれている買ってはいけない投資信託について、本当にいけないのか？を自分なりに確認、結論を出してみました。
買ってはいけない投資信託とは？
一般的に「買ってはいけない投資信託」の条件は、以下の7つを言っています。
①販売手数料がかかる投資信託
まず一つ目が、販売手数料です。
販売手数料とは
投資信託を購入するときに販売会社へ支払う手数料のこと
最近のネット証券では無料にしている証券会社がほとんどですが、信用金庫や銀行窓口で投資信託を購入する場合、まだ買付時に1口あたりの基準価額（買付価額）に最大3.30％の申込手数料（消費税込み）を支払わなければならないことが多いです。
この販売手数料、塵も積もればかなりの額です。
※例あり↓
ネット証券を利用するなら、ほぼ心配することはないでしょう。
②信託報酬手数料が高い投資信託
もう一つ、手数料で言えば「信託報酬手数料」です。
信託報酬手数料も販売手数料と同様に、塵も積もれば大きな金額となる一つです。
信託報酬手数料とは
投資信託を購入してから売却するまでの期間 保有し続けるために支払う手数料で、保有期間中は自動的に信託報酬が差し引かれる手数料のこと
信託報酬手数料は保有中に払い続ける手数料であるため、長期保有すればするほど運用実績に大きく影響を及ぼすことになります。
例えば、投資信託で年5％の運用益があっても信託報酬手数料が3％であれば、手元に残る純利益は2％です。
ちなみに私が投資する投資信託（毎月分配型、つみたてNISA）の信託報酬手数料は以下となります。
| 口座 | ファンド | 信託報酬 |
|---|---|---|
| 一般 | AB米国成長株投信D ※毎月分配型 | 1.727％ |
| つみたてNISA | ﾆｯｾｲ日経平均ｲﾝﾃﾞｯｸｽﾌｧﾝﾄﾞ | 0.154％ |
| つみたてNISA | eMAXIS Slim 新興国株式ｲﾝﾃﾞｯｸｽ | 0.187％ |
| つみたてNISA | eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) | 0.0968％ |
冒頭で紹介した保有資産15％を占める毎月分配型投資信託が「AB米国成長株投信D」です。
先ほどの表を見るとわかる通り、他の投資信託の約10倍！
これだけの信託報酬手数料を払ったとしても他の投資信託に比べてメリットがある！と思わない限り、私も「買ってはいけない！」と思います。
③毎月分配型の投資信託
買ってはいけない投資信託の中で一番よく言われるのが「毎月分配型投資信託」です。
ダメと言われる理由は、信託報酬手数料だけではありません。
他の理由が以下の3つです。
複利効果が薄い
まず一番よく言われている理由が、複利効果です。
投資信託における複利効果は、運用益を契約者に分配せずに再投資することで得られます。
そのため、毎月分配金を出す投資信託より分配金を出さずに運用益を再投資に回す投資信託の方が複利効果が高くなります。
分配金支払いによる元本割れ
そして2つ目が、元本割れの可能性です。
投資信託から支払われる分配金が運用益から支払われているのなら問題ないですが、毎月分配型投資信託では運用益から支払っていないファンドも多い。
分配金には2種類があり、問題なのは「特別分配」です。
普通分配とは
投資信託の元本の運用で得られた利益（運用益）から支払われる分配で、課税の対象
特別分配（元本払戻）とは
元本を取り崩して支払われる分配なので支払われた額だけ個別元本が減るが、普通分配と違い元本の一部払い戻しとみなされるため非課税
特別分配による支払いが続けば基準価格は下がり続け、元本割れしていきます。
このように元本を切り崩して分配する毎月分配型のファンドが多いことが、毎月分配型投資信託は「買ってはいけない投資信託」と言われる理由です。
つみたてNISAでは買えない
毎月分配型を買ってはいけない！と言われる最後の理由は、つみたてNISAで買えないことです。
つみたてNISAは、長期・積立・分散投資を支援する非課税制度で、投資初心者でも安心して利用できるように、投資商品の基準には厳しい条件があります。
- 販売手数料はゼロ（ノーロード）
- 信託報酬は一定水準以下に限定
- 信託契約期間が無期限または20年以上であること
- 分配頻度が毎月でないこと
- 公募株式投資信託と上場株式投資信託（ETF）に限定
国が安心して投資できると出した基準に、毎月分配型投資信託は入りません。
④テーマ型の投資信託
買ってはいけない投資信託の4つ目は、テーマ型の投資信託です。
テーマ型の投資信託とは
AI、ロボテックス、バイオ（医療）、環境関連などの1業種に集中投資する投資信託
なぜテーマ型の投資信託を買ってはいけない！と言われるのか？は以下の理由からです。
- 時代の流行りに左右されやすい
- 手数料が高めになることが多い
上記の理由によりインデックス投信に比べてリスクが高い！というのが理由です。
インデックス投資信託とは
ファンドの基準価額が、ある指標と同じ値動きを目指す運用をする投資信託のこと
（指標：日経平均株価やNYダウなど）
流行りの時期が過ぎれば価格が下落する可能性が高く、手数料も高いので、初心者が手を出す投資信託ではないと思います。
⑤基準価格の下がり続ける投資信託
買ってはいけない投資信託の5つ目は、基準価格の下がり続ける投資信託です。
基準価格は売却時の受け取り金額に大きく影響します。
基準価格の下がる要因
- 組み入れている株式や債券などの価格が変動したとき
- 分配金の支払いをしたとき
- 運用費用の支払いをしたとき
注意としては「2.」の分配金の支払いによる基準価格の下落です。
毎月分配型のところでも書きましたが、分配金を運用益から支払っていれば問題はありませんが、分配金を元本払戻で支払って基準価格が下がり続けた場合、分配金により手元にお金は入ってきますがトータルリターン（※現在の評価額＋分配金合計）はマイナスになることも．．．
目先のお金だけではなく、現在の評価額まで含めたトータルリターンで投資判断することが重要です。
⑥純資産の下がり続ける投資信託
また、基準価額と同様に純資産額の下がり続ける投資信託にも注意が必要。
純資産額の変動する要因は以下の2つです。
- マーケットの変動
- 投資家の資金の出入り
純資産額が減るのは、購入より売却（解約）が多い不人気投資信託の可能性があり、最終的に下がり続けて意図した運用ができなくなると償還リスクが高まります。
償還とは
投資信託の運用期間が終わり信託財産の清算を行い、償還日時点の保有者に対して保有口数に応じた償還金を返還すること
償還には、決められている信託期間の終了に伴う「満期償還」と、投資信託の規模が一定の水準を下回ったときなどの「繰上償還」があり、純資産総額が下がり続けると繰上償還の可能性が高まります。
⑦銀行が勧める投資信託
買ってはいけない投資信託の最後は、銀行が勧める投資信託を買わないことです。
私は過去の経験からも銀行が勧める投資信託は買わない方がイイ！と思います↓
銀行の勧める投資信託は、我々が儲かる投資信託ではなく銀行が儲かる投資信託だということです。
結論、私が買わない投資信託とは
ここまで、いろいろと「買ってはいけない投資信託」について書いてきましたが、私がすべての条件をクリアした投資信託だけを購入しているのか？と言うと、そうではありません。
では最後に、私が絶対に守っている条件を紹介して終わりたいと思います。
①基準価格・純資産が下がる投信
どんな投資でも永遠に右肩上がりすることは無い！
なので、基準価格、純資産が共に下がり続けている投資信託に手さえ出さなければ、とりあえず良いのでは？と思っています。
毎月分配型でも、テーマ型でも．．．
実際、私も毎月分配型へ投資をし、それなりの利益が上がっています。
②銀行窓口などで勧められる投信
あとは、銀行から投資信託を買わない！ということです。
銀行で投資信託を買うメリットをあまり？まったく？感じていないので、買うならネット証券です。
ではまた。
※投資は自己責任でお願いします。
